取れます。

臨床試験は費用がかかります。その費用を回収できうる説得力のあるデータをご提案します。
販促用という形でもデータを蓄積していくことで、将来的な学術用データの構築に役立てることができます。

取れます。

新規成分の場合には、長期的な戦略が必要になります。
研究・開発コンサルティングからお手伝いさせていただきます。

様々なご要望に、柔軟にお応えできます。

販促目的の臨床試験として、被験者数１０名～２００名、期間：２週間～１２週間。
学術目的の臨床試験として、被験者数３０名～８００名、期間：１２週間～４年間。
試験テーマは、がんや生活習慣病、美肌、ダイエット、ストレス、アルツハイマーなどさまざまです。

他社にはない実績として、公的研究の受託や自主企画研究の実施があります。
当社が実施したがんに関する２つの臨床試験が、厚労省の研究班に報告されています。
また、経産省の補助金を受け、２０００人を対象とした大規模な臨床試験を実施中です。

人体に対して有害でないという保障が必要です。

臨床試験とは、人体に対する実験です。
少なくとも、その製品が、人体に対して有害でないという保障が必要です。
食習慣のある素材であれば問題がないことが多いですが、少なくとも、栄養成分分析と残留農薬のチェック等が必要です。
製品をお見せいただければ、当方で確認させていただきます。

倫理的な問題がない限り、実施可能です。

倫理的な問題がない限り、基本的に、どのような試験でも実施可能です。
倫理面の審査は、倫理委員会（ＩＲＢ）が行います。
（倫理委員会は、学術研究組織や大学医学部、大規模医療機関等に設置されています。）

一昨年の厚労省通達により、すべての臨床試験は、倫理審査を義務付けられています。
倫理委員会の審査をせず、臨床試験を実施するケースも一部あるようですが、この場合、学術誌への論文掲載ができません。また、万が一の事故が発生した場合に事態が複雑化する恐れがあります。
少なくとも、学会発表・論文化を前提としている臨床試験は、倫理委員会の審査が必須条件です。
当社では、学会倫理委員会の協力の下、弾力的な臨床試験の審査を実施しています。また、煩雑な審査申請手続きも代行します。

モニターデータベースから被験者を抽出します。

提携医療機関の通院患者

試験ごとに各地域での被験者募集

特殊な症状の被験者を対象とする場合、実施地域において、提携医療機関でのポスター掲示およびチラシ等による被験者の公募を行います。

認可されている検査であれば、どのような検査でも実施できます。

医療用として認可されている検査であれば、どのような検査でも実施できます。
また、医療用として認められていない検査も基本的には利用できます。
ただし、検査によって費用が異なります。
得られるデータの費用対効果、必要性について、十分に検討する必要があります。

使用頻度の高い検査機器および医療資格者は社内で準備しております。
医療行為に分類される検査については、医療機関との提携にて実施しております。
特殊検査については、大学研究室や専門研究機関等との提携により実施しております。

可能です。

社員様や既存のお客様など、御社側でモニターを準備していただくことも可能です。
ただし、この場合、規模や試験計画にもよりますが、景表法の定める「客観的根拠」として認められない可能性があります。
この点をご了承いただければ、社員モニターという形での試験受託は可能です。
また、この場合、モニターに対する謝礼等、コストの削減ができます。

可能です。

試験計画の立案、モニター確保、試験実施、報告書作成など、必要な部分のみを当社で受託することも可能です。
ご相談ください。

適切なアドバイス、フォーミュレーションをご提案いたします。

製品開発、新素材探索、文献検索等、当社にご相談ください。
専門家インタビュー、業界動向、およびマーケティングデータに基づいて的確なアドバイスを提供するとともに、フォーミュレーションの設計・監修を行います。
当社登録モニターに対する調査および医療情報サイトでの公開マーケティングを行い、製品コンセプト、パッケージデザイン、広告展開の方向性まで、御社の事業計画に連携する形でコンサルティングさせていただきます。